人材育成DXでよくあるシステム発注トラブル
2024/06/13
DX推進のために、新サービスに必要なシステムを新たに導入したり、業務プロセスを改善するために社内システムを大幅改修するようなケースが多くあります。その一方で、システム開発におけるトラブルが原因で、プロジェクトが頓挫したり失敗に終わってしまうケースも散見されます。
今回の記事では、システム開発のよくあるトラブルと、回避するために必要な対策について触れていきたいと思います。
目次
DXのシステム導入でよくあるトラブルとは
社内でシステムを内製化していない限り、システムは外部の開発ベンダーに依頼することになるでしょう。その際に、よくあるトラブルとして次のようなものがあります。
納品されたシステムの品質が低すぎる
納品したシステムがあまりに使いにくく現場からは不満の声があがってくる、期待していた機能が実装されていない、不要な機能が大量に搭載されていて割高に感じるなど、システム自体に欠陥もしくはそれに近い状態があるケースです。
納期が大幅に遅延してしまう
度重なる仕様変更や機能の修正、あるいは社内でのテストなどに時間がかかり、当初想定していたスケジュールから大幅に遅延してしまうケースです。
開発予算の超過
プロジェクト開始当初に想定していた機能では足りずに機能追加を繰り返したり、先述したようなトラブル対応のための工数増加などにより、開発費用が超過してしまうケースもあります。
開発トラブルが起きる原因
ここで触れたものはDXのよくあるトラブルですが、なぜこうした問題が起きるのでしょうか。こうしたトラブルの大きな要因は、複数の関係者がプロジェクトに携わることによって生じる認識のズレが生じたり、方針が定まっておらずプロジェクト自体が右往左往してしまうなどがあります。
システム開発会社の方も「要件定義があいまいだとトラブルが起きる」と語られていますが、発注側と開発ベンダー側で密なコミュニケーションをとり、要件定義をしっかりと固めておくことで抑止できるトラブルは多いでしょう。
また、社内の合意形成が不十分なままでプロジェクトを進めると、プロジェクトが佳境に入ってから「そんな話は聞いていない」と社内から声が上がり、場合によっては手戻りしてしまうリスクもあります。
関連記事:システム開発をスムーズに進めるための心得(発注者編)トラブル回避のために必要なこと

トラブル回避のためには様々なリスクマネジメントが必要となりますが、少なくとも以下の3点は押さえておきたいところになります。
1.DX戦略を明確にする
ビジネスアーキテクト不在でDXが失敗するケースの記事でも触れていますが、経営会議でDXへの取り組みが決まったものの、方針も戦略もないまま現場に丸投げされるケースがあります。
この場合、会社としての方針も戦略も定まっていません。この状態で場当たり的なDX施策を打ち立てて開発に着手してしまうと、プロジェクトが失敗に終わってしまうのは火を見る火を見るよりも明らかです。
まずはDX戦略策定や、プロジェクト推進役の育成に注力するのが良いでしょう。
2.社内の合意形成をする
「そんな話は聞いていない」という声が社内から上がる場合、事前の合意形成が不十分ということになります。仮にこの状態で開発を強行して新システムをローンチしても、現場では使われなかったり、データ登録などがなされない可能性が出てきます。こうした状況では、DXの目的であるサービスの改革や業務効率化などは実現できません。
DXでは、多くの場合、全社的な取り組みとなりますので、関係者の合意形成や社内調整などを念入りに行う必要があります。
3.プロジェクトマネジメントを学ぶ
先述したシステム開発をスムーズに進めるための心得(発注者編)の記事内では「発注者もPMBOKを学ぶこと」が推奨されています。
システム開発プロジェクトについての理解を深めることで開発ベンダーとのコミコミュニケーションのズレが減らせますが、さまざまな業務を抱えているDX担当者が本格的にPMBOKを学ぶのは難しいというケースも多いと思います。
そうした場合には、開発ベンダーマネジメントのスキルを身につけると良いでしょう。インターネット・アカデミーでは、DX担当者が開発ベンダーとのコミュニケーションが円滑に進められるよう、プロジェクトの流れや要点、開発プロジェクトで起きるトラブルと対応などを短時間で学べる講座を用意しています。
短時間でリスクヘッジしたい場合は、こうした講座を検討いただくと良いでしょう。
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この記事の執筆者

インターネット・アカデミー ITビジネスサプリ編集部
インターネット・アカデミーは、IT研修・ITトレーニングなど法人向け研修サービスの提供と、就職・転職などの社会人向け通学制スクールの運営を行っている教育機関です。グループ企業を含めると、「制作」「人材サービス」「教育」の3つの事業のノウハウをもとに、ITビジネスを行う現場担当者の皆様にとって役立つ情報を発信しています。
監修者

インターネット・アカデミー 有村 克己
「カシオ計算機」「小学館」などの大手企業研修をはじめ、神奈川工科大学やエコーネットフォーラムでの講演など、産学連携活動にも従事。エコーネットコンソーシアム「ECHONET 2.0技術セミナー検討WG」委員。
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