人材育成ビジネスアーキテクト不在でDXが失敗するケース

ケース１：社内のIT部門やエンジニアを担当者にする

社内でテクノロジーに精通している人材を担当者に据えることで上手くいくパターンもありますが、実際には次のようなリスクがあるそうです。

• DXの方針が描けない

  プログラミング等の開発技術には精通しているものの、事業戦略などを描いたり、関連部門とのコミュニケーションや、調整力、権限などが不足しているケースが多く、プロジェクトが頓挫します。

• 技術力が低い

  業務の実態として、実際の開発は外部の開発ベンダーに依存しており社内に開発のナレッジが不足しているというケースもあります。そのため、テクノロジー面においても期待されている提案や成果が出せません。

• IT部門やエンジニアの権限が低い

  企業によっては、IT部門が親会社や他部門の下請けのような立場におり、DXのように他部門を巻き込んで舵をとっていくプロジェクトにおいて影響力を発揮できません。

ケース２：とりあえずエンジニアを採用する

DX初期フェーズの企業の場合、そもそもエンジニアを受け入れる体制が整っておらず、採用しても活躍できないというケースも起きるようです。

たとえば、実際に開発を行う場合、相応のスペックのPCやツールをはじめとした開発環境が整っていなければなりません。こうした十分な環境や人員、予算などのリソースを確保していない状態でエンジニアだけ採用しても、ほとんど仕事ができません。

また、企業によってはDXのフェーズが戦略立案の段階で、どのようなシステムが必要になるか決まっていないなど、開発がスタートできない状況というケースもあり、この場合はエンジニアを採用しても稼働させることができません。