会社概要

インターネット・アカデミー株式会社は、企業・官公庁向けにAI研修・ITエンジニア研修・DX研修を提供する法人研修会社です。1995年に日本初のインターネット専門スクールとして創業し、これまでに1,200社を超える企業・団体の人材育成を支援してきました。

日本のIT研修業界で唯一のW3Cメンバーとして国際標準の技術動向をカリキュラムに反映するとともに、生成AIの活用研修から、AI導入を構想から定着まで支援する「AXインテグレーション」まで、企業のAI活用を一貫して支援しています。

事業領域
法人向けAI研修・ITエンジニア研修・DX研修、AX(AIトランスフォーメーション)支援
導入実績
1,200社超(大企業・中小企業・官公庁・自治体)
主な導入企業
NTTグループ、KDDIグループ、野村グループ ほか
創業
1995年
国際標準化団体
W3C(World Wide Web Consortium)メンバー
公的認定
経済産業省「Reスキル講座」認定講座を提供
産学連携
神奈川工科大学とAI研修カリキュラムを共同開発
情報セキュリティ
ISMS認証取得

企業データ

企業名 インターネット・アカデミー株式会社
代表取締役 西 洸人
学校名 インターネット・アカデミー
学校長 大岡 和雄
創業 1995年9月
所在地
新宿AVENUE校
〒160-0022
東京都新宿区新宿2-5-12 FORECAST新宿AVENUE 10F( 地図 )
TEL:03-3341-3781
新宿校
〒160-0022
東京都新宿区新宿2-5-15 新宿山興ビル2階( 地図 )
TEL:03-3341-3781 (新宿AVENUE校と同一)
事業内容 AI人材育成・研修サービス
ITエンジニア人材育成・研修サービス
DX人材育成・研修サービス
新入社員向けIT研修サービス
その他IT研修サービス
業界別のIT・DX研修
従業員数 100名(連結)
顧問
一色 正男
神奈川工科大学 研究推進機構 特命教授
W3C/Keio元サイトマネージャ
先進技術研究所 所長、スマートハウス研究センター所長
経済産業省スマートハウス・ビル標準・事業促進等検討会 HEMSタスクフォース座長、情報処理学会フェロー、ほか
主要取引銀行 三菱UFJ銀行新宿西支店
法人資格
  • W3Cメンバー
  • エコーネットコンソーシアム一般会員
  • HTML5アカデミック認定校
  • アドビ認定トレーニングセンター
  • マイクロソフト認定校
  • LPI-Japanアカデミック認定校
  • LPIトレーニングパートナー
  • PHP技術者認定機構認定スクール
  • Pythonエンジニア育成推進協会 認定スクール
  • 日本ネットワーク技術者協会 認定スクール
  • .com Master 認定アカデミー
  • インターネットスキル認定普及協会
  • 日本リスキリングコンソーシアム リスキリングパートナー
  • 埼玉県産業振興公社 埼玉DXパートナー
認証取得 ISMS(ISO/IEC 27001)認証取得
ISMS認証
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取引先企業

アイシン高丘、生活協同組合連合会アイチョイス、アイティメディア、旭化成不動産レジデンス、アットホーム、アドビ、出光興産、伊藤忠ケーブルシステム、特定非営利活動法人医療教育研究所、エイチ・アイ・エス、オイシックス・ラ・大地、オートバックスデジタルイニシアチブ、オープンハウス、オールアバウト、小田急電鉄、小田急不動産、オリンパス、カシオ計算機、鹿島建設、共同印刷、国分グループ本社、コニカミノルタ、シスコシステムズ合同会社、島精機製作所、シャープディスプレイテクノロジー、小学館、住友セメントシステム開発、ソフトバンク、ダイドードリンコ、竹富町観光協会、テレビショッピング研究所、電通デジタル、東急エージェンシー、東日印刷、東邦監査法人、東北新社、有限責任監査法人トーマツ、トヨタファイナンス、豊通スメルティングテクノロジー、日揮ホールディングス、日本デザインセンター、ニューズ・ツー・ユー ホールディングス、野村グループ、パーソルテクノロジースタッフ、パーソルビジネスプロセスデザイン、博報堂アイ・スタジオ、バッファロー、阪急交通社、バンダイナムコアミューズメントラボ、富士通、ベネッセコーポレーション、ベルメゾンロジスコ、堀内カラー、ホンダ開発、マイナビ、三井住友DSアセットマネジメント、三菱ガス化学、みらいコンサルティンググループ、横河ブリッジ、楽天カード、ANAファシリティーズ、BIPROGY、DINOS CORPORATION、DNPメディア・アート、特定非営利活動法人GRA、JALブランドコミュニケーション、JCOM、JR東日本ネットステーション、KDDIテクノロジー、特定非営利活動法人N3、NECネッツエスアイ、NTTコミュニケーションズ、NTTデータマネジメントサービス、PayPay銀行、SBIリクイディティ・マーケット、TOPPAN、TOPPANクロレ、U-NEXT HOLDINGS ほか多数(五十音順・敬称略)

官公庁・自治体・教育機関

愛知県庁、千葉県警察本部、東京大学大学院 医学系研究科、東京都、独立行政法人日本学生支援機構(五十音順・敬称略)

認定校・パートナー・加盟団体

インターネット・アカデミーの母体IBJ代表メッセージ

The インターネット

人類史上最高峰の教育ツール

インターネット・ビジネス・ジャパン株式会社は1995年の創業以来「世界中の人々へ教育を」という理念のもと、世界中にインターネットを広げる活動に取り組んでまいりました。私たちは、インターネットの本質を「誰のものでもない」というイデオロギーであり、いいかえると「誰にでもチャンスがある」ということだと考えています。

実際、インターネットは距離と時間の制約を価値に変えてきました。地球の裏側の人を励ましたり、見守ることができるようになりました。インターネットは個人の創造性を開放しました。情報を一方的に浴びるだけの人生で無く、ほんとうの自分を発信することができるようになりました。

それはインターネットが人類史上最高峰の教育ツールだからです。インターネットでは、誰もが知識を学ぶことも出来るし、誰もが知識を与える先生にもなれます。この知識の融合こそが、世界中に新たなイノベーションを生み出し、世界中の社会問題を解決してきたと信じています。

現在、私たちは地球環境により貢献するために、インド工科大学と協力しAIおよびIoT分野における研究開発を加速し、事業を拡大することに挑戦しています。インターネットは「The Internet」と表現されるように、人類史上唯一無二の存在であり、人類史上最高の教育ツールでもあり、人類史上最高の協力ツールでもあります。

このしなやかにして堅牢で、あたり前だと思われている存在が、いかに脆く、あたり前の存在でなく、持続可能な社会の命綱であり、明るい未来への命網であることを肝に銘じながら、全社一丸となって新たな価値を創造し社会の皆様にお役に立てることを目指します。

インターネット・ビジネス・ジャパン株式会社
代表取締役社長 大西一磨

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