人材育成【事例紹介】社員のDX知識のギャップを解消

2023/04/30

デジタル技術が企業の競争力においてますます重要な位置を占める中、多くの企業がデジタル人材育成に取り組むようになってきました。しかし、企業によっては社員のIT知識のばらつきが大きく、クライアントとの打ち合わせの場面でITの話についていけない社員がいたり、社内でのコミュニケーションでギャップがあるなど課題も生じています。

今回は、社員のIT知識の差に課題を感じていた営業支援会社が実施したDXリテラシー研修のケーススタディを紹介します。

※実際の事例の特定を避けるため、一部の内容を変更しています。

「ITは専門外」が通用しなくなってきた

A社は、営業支援やコンサルティング業務を展開する企業です。しかし、社員の中にはITに詳しい人とそうでない人との差が大きく、DXに関する知識の浸透が十分ではありませんでした。

特に、「2025年の崖」といったキーワードについては、システム部門やDXに詳しい一部のコンサルタントは危機感を持っていましたが、それ以外の社員たちは用語自体を知らず、適切な営業支援やコンサルティングができないという状況でした。

2025年の崖

経済産業省の「DXレポート」で提示された言葉です。2025年には現在多くの日本企業が抱えているITについての問題が顕在化するため、DX化を進めなければ国際競争力を失い大きな経済的損失発生しかねないという予測がされています。ITについての問題には、「レガシーシステム化の進行」「エンジニア不足」「市場のデジタル化」などが挙げられています。

しかし、営業支援やコンサルティングをする際に、経営課題にDXが上がってくることが多く、これまではITについての相談は「専門外なのでわからない」といったスタンスで対応していましたが、DXの重要性が増している現状では、それが通用しなくなってきたと感じていました。

DXとデータベースについての理解を深めたい

A社は、社員のDXリテラシーを身につけるためにインターネット・アカデミーへ研修をご依頼いただきました。研修の内容は、DXについての基礎知識やビジネスにおけるデジタル技術の活用方法などを学ぶものでした。また、A社の業務の性質上、データがどのように扱われているかも理解しておく必要があったため、データベースの基礎知識もカリキュラムに含めました。この研修には、DXについての知識や理解度が低い社員を中心に、約30名の方が参加されました。

A社が利用した研修カリキュラム

研修の結果、それまでITを苦手としていた社員の方のDXに関する理解が深まりました。DXについては、用語や概念の理解に加えて、自社の業務にDXがどのように関わってくるのか、それがどのように進化していくのかといった点についても学ぶことでき、その結果、参加者たちは、営業支援やコンサルティングの場で、ITやDXについての話がしやすくなったそうです。

さらに副次的な効果として、社内でもDXに関する話がしやすくなったり、データベースについての基礎知識を身につけたことで、自社の情報システム部門の社員との話もしやすくなったそうです。

インターネット・アカデミーでは、このケースのように受講者の職種や会社の目的に合わせて柔軟な研修カリキュラムのカスタマイズができます。自社の状況にあわせた研修をお探しの方は、お気軽にご相談ください。

この記事の執筆者

インターネット・アカデミー　ITビジネスサプリ編集部

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