人材育成【Pythonのすすめ】Pythonにできること、学ぶメリットは？

2021/09/11

YouTubeやInstagramなどの有名なWebアプリケーション開発には、今話題のPython（パイソン）というプログラミング言語が用いられています。 Pythonは、前述したWebサービスのような、膨大なデータを扱うアプリケーション開発によく活用されています。Webアプリケーションの他にも、人工知能(AI)のようなビックデータを扱うシステム開発などにもPythonが活用されています。ビックデータを扱う事業が流行している現代において、Pythonを用いたシステム開発に注目が集まっているのです。

また、Pythonを用いることで様々な業務の自動化・効率化を図ることができたり、データの収集・整理・解析などを効率よく行えたり、など専門的な業務以外のシーンでも幅広くPythonは活躍することができます。

今回は、「Pythonを用いた新たな自社システムの開発をしたいが何から始めたらいいか分からない」「PythonができるIT人材を育成したい」とお考えの企業担当者様向けに、Pythonでできるようになること、実際のビジネスへの導入事例などをご紹介をします。ぜひご一読ください。

Pythonでできること

Pythonは汎用プログラミング言語と呼ばれ、特定の用途に特化していない分その活用範囲は非常に多岐にわたります。本章では、具体的にどのような場面でPythonがよくつかわれているのかご紹介します。実際の活用例をしることで、自分たちのPythonの活用方法についてより具体的なイメージを持つことができます。

Pythonの活用事例

機械学習・深層学習（人工知能(AI)の開発）

多くの人が機械学習・AIといえばPythonというイメージをもつように、PythonはAI開発の現場で使われる主流のプログラミング言語になっています。このような技術は、自動運転技術・画像認識など既に日常生活のさまざまな場面で活躍しています。

IoT(Internet of things)の開発

テレビをインターネットに接続したり、職場からスマートフォンで録画予約をしたりと、身の回りのあらゆるモノがインターネットにつながることを「IoT」と言います。機械学習やディープラーニングに有用なPythonですが、実はIoTのシステム開発を行うこともできます。

アプリケーション開発

Pythonは数多くのアプリケーション開発にも活用されています。YouTubeやInstagram、DropBoxなどはPythonによって開発されたWebアプリケーションです。アプリ開発に用いるFlaskなどの分かりやすいフレームワークがあることもPythonが人気の理由の1つです。ここでご紹介したwebアプリケーション以外に、デスクトップアプリケーションなど組み込み型のアプリもつくることができます。これにより、事務的な業務の自動化なども達成することができます。

フィンテックやブロックチェーンの開発

仮想通貨やその技術を応用したブロックチェーン・サービスなどのシステム開発にもPythonは用いられます。Pythonの学習をすることで、これらの分野での起業や事業展開が可能になるかもしれません。

データの収集、処理、分析

Pythonを用いれば、大量のデータを扱うことができるようになります。webスクレイピングなどのデータの抽出や、その後の処理や分析まですべて一気に行うことができます。こういったスキルはプログラマー以外の仕事の業務効率化に貢献することができます。Pythonを用いて様々な作業を自動化できるのが魅力的です。

Pythonの特徴とメリットを理解しよう

ここまで、Pythonで具体的にできることをみてイメージを膨らませてきましたが、ここではPythonの多言語と比較した際の特徴とそこから導き出されるメリットについても見ていきましょう。様々なシステムの開発への汎用性が高い、という以外にも多言語と比較し優れている部分があるとわかります。

短くコードを書くことができる

多言語とくらべ直感的に理解しやすく、簡潔にコードをかけるため初心者が習得しやすいことがまずメリットとしてあげられます。他にもオフサイドルール（インデントによって文の塊を表すルール）などのコードを書く際のルールなども合わさって、コードが非常に見やすくなるため共同開発などの際作業を円滑に進めやすいということもあります。

専門的なライブラリが豊富にある

Pythonには機械学習やデータ分析、アプリ開発、など様々な用途にあわせて、開発のたすけになるフレームワークやライブラリが充実しています。そのためシステムを開発する際、多言語よりも効率よく作業を行うことができます。

開発できるシステムの用途が多様である

Pythonは非常に多くの場面で活用できるため、プログラマーのような専門職の人でなくても、webスクレイピングやデータ分析などに用いることで業務の効率化をはかることができます。

デジタル人材育成のお役立ち資料をダウンロード

Pythonを使える人材を育成するには

他の多くのIT系の技術研修やリテラシー教育にもいえるように、Pythonの研修についても専門の研修機関などに委託してしまうことをおすすめします。

多くの会社では日常的にIT人材が不足しており、人材育成にそのリソースを割けるほど余裕のないケースが多いです。社内で、人材育成のノウハウ作りから行おうと考えると非常に時間的なコストもかさみ他の業務にも支障をきたしてしまうかもしれません。

今日ではIT人材の育成に力をいれる企業に対する助成金の制度などもあるので、それらをうまく活用してコストを抑えつつ、体系化された教育ノウハウのある専門の研修機関に委託してしまうのが、効率よくかつ間違いのない方法であると考えられます。

インターネット・アカデミーは多くの大手企業のIT研修を行った実績を持つIT専門の研修機関です。カリキュラム内容・期間・費用・スケジュールまで、ご要望に合わせてカスタマイズすることが出来るため、企業ごとの課題解決に直結するIT研修を提供することができます。

インターネット・アカデミーのPython研修では、初心者から多言語でのプログラミング経験があるエンジニアの方まで、スキルレベルや目的に応じて最適な研修プログラムをご提案することができます。

例えば、Pythonを用いた基本的な文法理解から始まり、Djangoというフレームワークを活用した自社のWebアプリケーション開発やシステム開発スキルを短期間で習得するというような内容で研修を実施することもできます。

上記のほかにも、各企業様の抱える課題に応じて柔軟にPython研修やIT研修のご提案を行うことができますので、ぜひお気軽にご相談ください。

Pythonの人材育成についてのお問い合わせ・ご相談

Pythonの研修をした企業の事例

全社的なイノベーションへの挑戦！ビジネスに活用するPython研修を実施

株式会社島精機製作所

弊社は創業から60年近くになりますが、今後50年、100年と会社を発展させていくためにはさらなるイノベーションを起こす必要があると考えています。イノベーションへの新たな挑戦の1つとして、今回初めて全社的なプログラミング研修を実施する運びになりました。今の主流ともいえるPythonをあまり利用していなかったため、研修を活用してPythonを学びたいという考えがありました。

研修の効果として良かったと感じていることは、「さらにレベルの高いコースを受講したい、自分でも復習をして業務の改善につなげたい」という声が多数あったことです。

また、プログラミング未経験者と経験者のレベル差をかなり解消でき、全社的なプログラミングスキル底上げのスタートを切ることができたと感じています。この流れを社員全体に波及させ、最終的にはPythonが共通言語になるようにしていきたいです。

インタビューをみる

DX人材育成により業務効率化を目指す

パーソルプロセス＆テクノロジー株式会社

2025年に向けた中期経営計画において、生産性を上げていくためには社員一人一人が技術力を身に付けなければならないと考えたため、今回の研修をお願いしました。一番の目的は「現場の自動化」ですので、業務効率化を幅広く実施するためにも汎用性の高さで今トレンドとなっているPythonのRPA研修を選びました。

インターネット・アカデミーは現場の業務に近しい形でカリキュラムをカスタマイズしてくださり、（Robotic Process Automation）ツールやLINEチャットボットを作る実践的な研修が実現できました。あとは、実際に現場で仕事をされている専属の講師の方に研修をしていただける点も魅力でした。

インタビューをみる

インターネット・アカデミーでは、短期間でプログラマーを育成することができる法人向けIT研修サービスを提供しています。プログラミングの第一線で磨かれたノウハウが詰まった研修プログラムを是非ご活用ください。

プログラミング未経験の方から経験者の方まで、受講者の習熟度別・目的別に研修内容のカスタマイズもご提案させていただきますので、プログラマーの育成に課題をお感じのご担当者様は、ぜひお気軽にお問い合わせください。

デジタル人材育成のお役立ち資料をダウンロード

この記事の執筆者

インターネット・アカデミー　ITビジネスサプリ編集部

インターネット・アカデミーは、IT研修・ITトレーニングなど法人向け研修サービスの提供と、就職・転職などの社会人向け通学制スクールの運営を行っている教育機関です。グループ企業を含めると、「制作」「人材サービス」「教育」の3つの事業のノウハウをもとに、ITビジネスを行う現場担当者の皆様にとって役立つ情報を発信しています。

監修者