新入社員向けPython研修実践的な開発演習で即戦力を育てる
- 現場配属後、実務を安心して任せられる
 - 先輩社員の教育の負担が大幅に軽減できる
 - プロジェクトを俯瞰して行動できるようになる
 
「新入社員向けPython研修」では、システム開発に欠かせないPythonのプログラミング知識、サーバーやデータベース、Gitなどの関連技術を学習。実際の開発業務を想定した豊富なシステム開発演習を通じて実践力を身につけます。

新人IT研修を導入した企業のコメント
          
            他の研修機関の大半は、パッケージ化された研修をフォーマットで提供するという提案内容でした。一方、インターネット・アカデミーは、私たちが本当に必要としているSpringBootやSpringFrameworkといった要望にフォーカスした提案をしていただきました。
            
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            昨年までは、「データベースの接続先を入力して」ということだけでも、新入社員は指示が理解できず、互いに大変な状況でした。一方、今年は一通りインターネット・アカデミーでIT専門用語を学んでいたので、私からの指示に対して、すぐに自分で実行できる状態になっていました。それが一番驚いたところですね。
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新入社員向けPython研修の特徴
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            特徴1豊富な開発演習で実践力がつく

Python、Djangoフレームワーク、データベースなどの基本スキルを学んだ後に、実際にシステムを開発する演習を通じて実践力を身につけます。
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            特徴2理解度に合わせた研修ができる

インターネット・アカデミーには1995年から培った教育ノウハウがあります。受講者の理解度に合わせたフレキシブルな研修ができます。
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            特徴3研修の成果が確認できる

学習管理システム(LMS)での進捗管理はもちろん、日報、理解度テストの結果、開発した成果物など、様々な角度から研修効果を測定できます。
 
研修カリキュラム
「新入社員向けPython研修」では、PythonやDjangoフレームワーク、データベース、サーバー、AWS、Gitなど、開発現場で求められる知識を学習語、システム開発演習を行います。
また、新入社員研修に欠かせないITリテラシーや情報セキュリティ、ビジネスマナーも身につけます。
| 項目 | 内容 | 
|---|---|
| ビジネスマナー | 
                
  | 
            
| ITリテラシー | 
                
  | 
            
| 情報セキュリティ | 
                
  | 
            
| HTML/CSS/JavaScript | 
                
  | 
            
| Python | 
                
  | 
            
| データベース | 
                
  | 
            
| サーバー | 
                
  | 
            
| AWS | 
                
  | 
            
| システム開発演習 ※演習で開発するシステムの一例です。  | 
              
                
  | 
            
時間数・日程
- オープン講座
 - 1社での開催
 - リモート研修
 - 講師派遣
 - カスタマイズ研修
 
2ヶ月
※日数・時間は目安となります。ご利用いただくサービス形式によって変動します。
※1社開催の場合は、カリキュラムや時間数のカスタマイズができますので、お気軽にご相談ください。
※開催日程は貴社のご要望をお伺いしご提案いたします。
          
料金体系
受講者数や時間数に応じて変動します。また、カリキュラム内容のカスタマイズや講師派遣などのご要望に応じて変動いたします。ご予算にあわせてのご提案もできますので、お気軽にお問い合わせください。
IT人材育成に活用できる助成金制度
インターネット・アカデミーのIT研修では、要件を満たすと厚生労働省の人材開発支援助成金が利用できます。
貴社の実際の業務をテーマにした演習を行うため、研修内容をそのまま業務に活かすことができます。

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              DX人材育成で使える高い助成率の制度事業展開等リスキリング支援コース最大支給額:1億円
経費助成 :最大75%
賃金助成 :最大960円(1人1hあたり)DX化のための人材育成を行うIT研修で利用できます。支給額が他の制度よりも高いのが特徴です。
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              さまざまな雇用形態・目的で利用できる使いやすい制度人材育成支援コース最大支給額:1000万円
経費助成:最大60%
賃金助成:最大760円(1人1hあたり)正規・非正規など雇用形態を問わずに利用でき、利用要件も他の制度に比べると緩和されているのが特徴です。
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              高度デジタル人材訓練に使える人への投資促進コース最大支給額:1500万円
経費助成:最大75%
賃金助成:最大960円(1人1hあたり)情報通信業やDX事業計画を策定している企業が対象の制度で、高い専門性を身につける場合に活用できます。
 
「助成金の制度がややこしくてわからない」「自社で検討している研修が対象になるのか知りたい」「申請書作成が大変なので何とかしたい」など、助成金についてのお悩みがありましたら、お気軽にご相談ください。
助成金について相談するIT人材育成に精通したコンサルタントに無料でさまざまな相談をしていただけます。お気軽にご相談ください。
- 人材育成計画を立てるために人材育成の事例などをとりあえず聞きたい
 - 助成金の使い方や、支給額のシミュレーションを知りたい
 - 自社の業務や受講者のレベルにあったカリキュラムを提案してほしい
 
