ここから始めるDX人材育成～今後必要なITスキルと伸ばし方～
講演者：インターネット・アカデミー 稲葉光
本記事は、2021/3/18に株式会社シー・ティー・エスと共同で開催された「ビジネスを加速させる最先端DX戦略セミナー」内のコンテンツ「ここから始める DX人材 育成」の一部を紹介したものです。
DXとは？一般的なDXの定義
昨今、多くの業界や業種でDXに注目が集まっていますが、具体的にどのような取り組みをすればDXを推進できるのかイメージがつかないという相談もインターネット・アカデミーに多く寄せられています。
自社のDX化を進めるためには、このDXという言葉の定義を把握しておくとよいでしょう。
ビジネスにおけるDXとは「企業は事業のあり方そのものを再構築し、これまでにない製品やサービス、ビジネスモデルなどを実践して、新たな価値を生み出すこと」を示しています。このDXをいきなり実現するのは難しいため、DXはフェーズに分けて進めていきます。
DXの3つのフェーズ
DX推進をするには、はじめにアナログ情報をデジタル情報に変換する「デジタイゼーション」のフェーズがあります。次にデジタル技術の導入で業務プロセスを効率化させる「デジタライゼーション」を経て、デジタル・トランスフォーメーションすなわちDXを行います。
- デジタイゼーション (Digitization)
デジタル技術の導入でアナログ情報をデジタル情報に変換すること - デジタライゼーション (Digitalization)
デジタル技術の導入で業務プロセスを効率化させること - デジタル・トランスフォーメーション (DX)
デジタル技術の導入により事業の在り方を再構築すること
最初の「デジタイゼーション」は、たとえば、電子メールやアプリの導入、紙資料の電子化などの取り組みが該当します。「デジタライゼーション」では、たとえば「RPA」などのデジタル技術の導入により、会社の業務の効率を向上させ、従業員がより付加価値の高い領域に注力できるようにする取り組みが該当します。そして、「デジタル・トランスフォーメーション」では事業のあり方そのものを再構築し、これまでにない製品やサービス、ビジネスモデルなどを実践して、新たな価値を生み出すための取り組みを行います。
DXに取り組もうとしている企業では、単純にRPAを導入すればDXを実現したように考えてしまうケースもあるようです。しかし、たとえRPAで業務を自動化できたとしても、それはあくまでもデジタライゼーションの中のひとつの取り組みに過ぎないため注意が必要です。
日本企業のDX推進状況
それでは、日本企業のDX推進の状況はどのようになっているのでしょうか。まずは業界別の推進状況からみていきましょう。
業界別のDX推進状況
出典：日経BP総合研究所イノベーションICTラボ「DXサーベイ」
日本はDXで遅れをとっていると言われていますが、日経BP総合研究所の「DXサーベイ」によると情報・通信サービス業でも6割満たないという結果が出ています。
それ以外の業種で比較的DXが進んでいる業界として、建設業があげられます。建設業は深刻な人手不足に陥っておりますが、そういう事情を抱え、省力化・生産性向上を志向したDXに取り組む企業が多いとみられています。これまで紙ベースであったプロセスに3次元モデルを組み込むことで作業効率を上げたり、メンテナンス時にVRを利用して遠隔地から支援したりするなどの、取り組みが始まっています。
DXのステップと日本企業の位置
ドーモ株式会社のシニアテクニカルコンサルタントを務める守安孝多郎氏によると「企業のDXには、啓発・意識づけにはじまり、方向づけ、はじめの一歩、定着化とステップを踏んでいくことが重要であるが、日本企業でDXの方向性や創出すべき成果、何をどのように進めるべきかなどが明確に定まっている例は非常に少ない」そうです。
現在は、レベル0～5までのDX環境整備のレベル別にみると、日本企業の4分の3以上がレベル1～3の間にあります。「DX環境整備のため何らかの取り組みを開始しているが、あくまで部分的・一過性なもので、成果を実感できていない現状」が明らかになっています。
求められるデジタル人材像とは
ここまでの現状から見える日本企業の課題として、「レガシーシステムの未整備」と「デジタル人材の育成」があげられます。
レガシーシステムの未整備
レガシーシステムの整備がされていないことが企業の競争力の低下につながっています。この課題に関しては、DXの足かせになるリスクはないかどうかの徹底的な検証が必要です。レガシーシステムが整備されていない状態で、新たなシステムで強化しても既存のデータを活用しにくく、業務効率はなかなか上がりません。レガシーシステムの整備がされていない状況でAIやIoTなど最新技術に資源を投入するケースもありますが、これでは中長期的に競争力を高めることはできません。
デジタル人材の育成
DX寿司院で重要となってくるのが、DXを推進するための人材育成です。DXを実現するためにはデータをさまざまな技術で収集し、それらのデータを会社全体で活用できるしくみを構築する必要があります。
事業部門などにデジタルデータを分析したり事業に活用できる人材を増やしていくこと、そして、ビジネスにかかわるすべての社員をデジタル人材に育成していくことが大切です。このデジタル人材とは、AIエンジニアやデータサイエンティストなどの専門技術に精通した人材という意味ではなく、基本的なITスキルやデータ活用スキルを備えた人材を指します。
実際、DX推進で壁となるのが社内の抵抗勢力であるというケースも多くありますが、社内でITリテラシーを身につけ、DXの必要性や可能性を理解した人材が増えることでDX推進がスムーズに進んでいくと思われます。
DX推進のポイント
- 経営層の理解を得る
- 部下や下請けに丸投げはNG。営戦略に組み込み、主体的にDXに取り組む。
- 既存の情報資産の見える化
- 問題の見える化。基本的には各社の自己診断。
- 企業の要件定義力を高める
- 自社でIT企画・設計を行えるように、教育・採用を進める
インターネット・アカデミーでのDX研修の事例
インターネット・アカデミーには、多くの企業様からDX人材育成についてのお問い合わせをいただいております。社内の業務の多くがアナログだった状態からデジタル活用したケースや、AIなどの先端IT技術を取り入れるために必要な技術を習得したケースなどがあり、そうした事例の一部を紹介します。
ここで紹介する研修事例以外にも、さまざまなDX研修の事例があります。インターネット・アカデミーでは、企業ごとの悩みや課題に合わせて研修カリキュラムを組むことができますので、DX人材育成にお悩みの方はお気軽にご相談ください。
DX系の研修ラインナップをみる-
豊通スメルティングテクノロジー株式会社
環境の負荷低減を実現するアルミリサイクル事業
ITリテラシー研修で目指すDX人材育成とは- 研修内容
- ITリテラシー研修
- 研修の目的
- DX化を進めるための土台となるITリテラシーを身につけたい
-
株式会社横河ブリッジ
レインボーブリッジ等の実績を持つ橋梁業界のトップ企業が
DX化と現場の業務効率向上に挑む- 研修内容
- IT基礎研修・AIプログラミング研修
- 研修の目的
- 作業工程の自動化、作業効率化を推進する
-
株式会社JALブランドコミュニケーション
JALグループによる、コロナ禍におけるDX化への挑戦
経営者向けITリテラシー研修- 研修内容
- ITリテラシー研修
- 研修の目的
- 経営者層のITリテラシーの強化、他のスタッフとのコミュニケーションを円滑にし、経営判断の指針にする
-
パーソルプロセス＆テクノロジー株式会社
大手人材サービスグループが選ぶRPA研修
DX人材育成により業務効率化を目指す- 研修内容
- オリジナルPython研修（RPAツール実践研修、LINEチャットボット作成）
- 研修の目的
- 現場の自動化に向けたDX人材育成
セミナー講師
稲葉光
インターネット・アカデミー ITコンサルタント 室長
インストラクター、カリキュラム開発、マーケティングなどの専門部署を経て身につけた幅広い分野の知見をもつITコンサルタントとして活躍。
神奈川工科大学、エコーネットコンソーシアムフォーラムなど多数の講演実績に加え、Python、Java、PHP、W3C dev 等のエンジニア系の
Python、Java、PHP、W3C dev 等のエンジニア系の認定資格、Adobe認定エキスパート、Google広告認定資格など多数保持。
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