長時間労働を削減し生産性とエンゲージメントを両立する管理職のための働き方改革実践研修
管理職のための働き方改革実践研修とは、長時間労働の削減・生産性向上・テレワーク管理・エンゲージメント維持を両立する働き方改革を実践できる管理職スキルを習得する研修です。働き方改革・残業削減・生産性向上を推進する管理職の方に最適です。働き方改革関連法の実務対応と業務効率化を管理職として実践し、テレワーク管理と文化変革を含む部門の働き方改革を継続的に推進できる力を養います。
※本研修は法令対応から職場改革アクションまで一貫して学べます。
- 演習中心で研修後すぐに職場で実践できる
- 法令対応から文化変革まで働き方改革を継続推進できるようになる
- 企業ニーズに合わせたカスタマイズ対応可能
残業削減の必要性はわかっているが何から手をつければいいかわからない
テレワーク導入後のチーム管理・評価・コミュニケーションに悩んでいる
業務効率化・会議削減・権限委譲で残業を削減しながら生産性を向上できるようになった
成果を見るマネジメントでテレワークチームを公正に管理できるようになった
インターネット・アカデミーが選ばれる理由
-
先端IT技術を
カリキュラム化インターネット・アカデミーは、W3Cなどの技術仕様策定に関わる団体との連携しカリキュラム開発も行っています。たとえば、AI時代のセキュリティ技術VC/DIDの講座は、WCAP監修の国際技術標準に準拠した世界初の講座となります。
-
1995年から培われた
IT教育ノウハウインターネット黎明期の1995年より約30年にわたりIT教育サービスを提供し、専門的なIT教育の知見を蓄積しています。そのノウハウがあるからこそ、脱落者を生むことなく最大限の学習効果が得られる研修が提供できます。
-
業務効率80%アップも実現
実務直結の研修貴社の業務データを用いた実践研修など、貴社の環境や目的に合わせた実務直結のオーダーメイド実践演習にも対応しています。そのため、研修後すぐに現場が変わり、業務効率80%アップの成果事例も多数あります。
基礎から実践まで体系的に学ぶ
管理職のための働き方改革実践研修のカリキュラム
-
1基礎知識の
習得
研修を通じて基礎知識を学習します。この段階でも手を動かしながら学習するため理解度が高くなります。
-
2実務直結の
実践演習
実務をテーマにした演習やディスカッションを行い、業務活用をイメージしながら実践力を高めます。
-
3現場活用の
フォローアップ
研修後、オフィスアワーやフォローアップトレーニングを通じて現場で生じた疑問点を解決します。
研修カリキュラム
管理職のための働き方改革実践研修とは、働き方改革関連法の理解・部門の現状診断から、業務効率化とテレワーク管理の実践、そして文化変革と継続的な改革推進まで3段階で習得するカリキュラムです。
部門の働き方現状診断・チームの業務改善アイデア出しワーク・部門働き方改革実行計画の作成など実践演習を豊富に組み込んでおり、研修後すぐに職場で働き方改革を推進できる力が身につきます。
- 働き方改革・残業削減・生産性向上を推進する管理職の方
- テレワーク管理とエンゲージメント維持に取り組むリーダーの方
| 講座 | 内容 | 詳細 |
|---|---|---|
| 働き方改革1 ～法令理解と現状把握～ |
働き方改革関連法の要点 | 時間外労働上限規制・同一労働同一賃金の実務対応、管理職としての法令遵守義務 |
| 部門の現状診断 | 業務時間・ムダ・非効率のデータで現状把握、【演習】部門の働き方現状診断 | |
| 働き方改革2 ～業務効率化とテレワーク管理～ |
業務効率化の実践 | 会議削減・業務標準化・ツール活用の進め方、委任・権限委譲でチームの能力を解放する |
| テレワーク・ハイブリッド管理 | テレワーク時の公平な評価とコミュニケーション、成果を見るマネジメントへの転換、【演習】チームの業務改善アイデア出しワーク | |
| 働き方改革3 ～文化変革と継続推進～ |
残業ゼロを目指す文化変革 | 「帰りにくい雰囲気」を変えるリーダー行動、業務量適正化と人員配置の見直し |
| 継続的な改革推進 | KPIで改革の進捗を管理する、【演習】部門働き方改革実行計画の作成 |
時間数・日程
5時間
※カリキュラム内容や時間数のカスタマイズができますので、お気軽にご相談ください。
※開催日程は貴社のご要望をお伺いしご提案いたします。
料金体系
受講者数や時間数に応じて変動します。また、カリキュラム内容のカスタマイズや講師派遣などのご要望に応じて変動いたします。ご予算にあわせてのご提案もできますので、お気軽にお問い合わせください。
働き方改革実践研修について相談する研修費用を最大75％削減できる助成金
インターネット・アカデミーのIT研修では、要件を満たすことで厚生労働省の人材開発支援助成金が利用できます。研修費用に対する経費助成と、受講中の賃金に対する賃金助成の両方が支給されます。
この助成金制度ではいくつかのコースが用意されており、研修目的に合わせて使用できる制度をご提案いたします。
| 経費助成 | 賃金助成 | |
|---|---|---|
| 中小企業 | 75% | 1000円（1人1時間） |
| 大企業 | 60% | 500円（1人1時間） |
※経済産業省のDX認定を取得している企業は、研修テーマを問わず「人への投資促進コース」が利用できます。
助成金を使った研修の事例紹介や、貴社が研修を行った場合に支給される助成額シミュレーションも承っています。お気軽にご相談ください。
助成金について相談する
研修のよくある質問
-
単発のセミナー形式での実施は可能ですか？
もちろん可能です。実施形式についてもオンラインから講師派遣まで対応しており、研修時間もセミナー枠に合わせての調整も可能です。ご要望にあわせて柔軟に対応できますので、まずはお気軽にご相談ください。
-
研修を実施しても効果が出ないケースはありますか？
「受講する社員が研修受講に後ろ向き」「研修の目的が定まっていない」といったケースでは研修の効果があまり期待できなくなります。そのため、事前に社内で研修目的を定め社員の方に研修のメリットを周知するなどの取り組みが大切になります。また、インターネット・アカデミーではそうした事態を避けるため、研修前に受講者のモチベーション形成をする取り組みや、研修目的の設定のご提案も行っていますので、まずはお気軽にご相談ください。
-
外部研修より社内育成のほうが良い場合はありますか？
研修テーマに関するナレッジを社内講師が十分に有しており、かつ教育専任に近い形で時間を確保できる環境であれば、社内育成で目的を達成できるケースもあります。一方、本業を抱えながら社内講師を兼任する場合は、教育の質と講師の業務負荷の両面でリスクが生じやすくなります。
-
研修の費用はどのくらいかかりますか？助成金は使えますか？
費用は受講人数・研修時間・カリキュラム内容によって変動するため、まずはご相談ください。なお、要件を満たす企業様は厚生労働省の人材開発支援助成金を活用することができます。助成金を活用された企業様の事例紹介や受給額シミュレーションも無料で承っていますので、お気軽にお問い合わせください。
IT研修・DX人材育成についてのご相談
IT人材育成に精通したコンサルタントに無料でさまざまな相談をしていただけます。お気軽にご相談ください。
- 人材育成計画を立てるために人材育成の事例などをとりあえず聞きたい
- 助成金の使い方や、支給額のシミュレーションを知りたい
- 自社の業務や受講者のレベルにあったカリキュラムを提案してほしい
