DX人材育成に取り組む前に行うべきこと

IT研修が組織にとっての重要事項であることを社員に理解させる

あらかじめ、経営者や管理職からメッセージを発信しており社員の理解が醸成されているケースもありますし、経営者自らが社員と同じ研修を受けることで本気度を伝えているケースもあります。

研修の目的を定める

「ビジネスにAIを取り入れるため、AIの基礎知識を学ぶ」「データを有効活用するためにデータ分析などの知識を学ぶ」「新設するITサポート部門に配属する社員にネットワークなどのインフラ知識を身につけてもらう」など、研修の目的がはっきりと定まっています。

全社的に幅広くITリテラシーを高めるという場合であっても、組織がDXを進めるための最初のフェーズとして基礎知識を底上げするという目的が定義されていたりします。

社員自身がITスキルを学ぶメリットを感じている

非IT職だったり現場業務の多い社員の方の場合、「そうはいっても自分の仕事ではITは使わないし、学ぶ意味がない」と考えている方も多くいらっしゃいます。この状態で学習の場を設けても身にならず、研修後に行動変容も起こりにくいです。

あらかじめ、社員にDX化のメリットや、対応しないことによるデメリットなどを伝えていただくと良いですが、弊社の研修では「学んだことが自分の仕事にどう役立つか」を体感してもらうワークをこまめに取り入れていますので、お気軽にご相談いただければと思います。

デジタルスキル標準

ここまでは受講者のマインドセット形成を中心に触れてきました。それでは、「誰にどんな技術を学ばせるか」という点についてはどう解消すれば良いのでしょうか。

DXという言葉が抽象的なこともあり、ITリテラシーを高めればいいのか、プログラミングを学べばいいのか、AIやデータサイエンスができる人材を育成すればいいのか、多くの方が悩まれています。

こうした悩みに有効なのが、経済産業省とIPAが策定した「デジタルスキル標準」です。デジタルスキル標準は、DX人材のタイプや、それぞれの人材に求められるスキルセットを定義したものです。もともと「DXが重要なのは理解できるが何をすればよいのかわからない」という悩みを受けて策定された指針ですので、DX人材育成計画にも活用できます。

デジタルスキル標準の詳しい解説は別の記事で触れていますが、「全社員が身につけるべきレベルの知識」「DX専門人材の種類と役割」「DX専門人材ごとに必要となるスキル」がまとめられていますので、これを元に自社のDX人材育成計画を立てると良いでしょう。

人材開発支援助成金

DX人材育成計画ができ、いざ研修を始めようと思ったときにネックになってくるのが費用です。

社員全員が身につけるべきITリテラシーなどの研修を行う場合、会社の規模が大きいほど研修費用の負担も大きくなりますし、DX専門人材向けの高度なカリキュラムの場合、少人数でも費用が高額になりがちです。

eラーニングであれば比較的費用が抑えられるものの、一般的なeラーニングの受講完了率の低さや、演習が不足しがちなコンテンツの性質を考慮すると、高度なスキル習得をするためには実践型の研修との組み合わせで補うなどの工夫も必要になってきます。

こうした研修費用の負担を軽減できるのが、厚生労働省の「人材開発支援助成金」です。人材開発支援助成金ではさまざまなコースがありますが、DX人材育成のための「事業展開等リスキリング支援コース」という支給額の大きいコースが用意されています。

※経費助成は研修費用に対して支給され、賃金助成は受講中の賃金に対して支給される。